更新日:2026年9月30日

代表取締役社長COOの大矢諭によるメッセージのキービジュアル。タイトルは次の通り。強みを尖らせ、世界に「真の価値」を提供する企業へ

2031年度の目指す姿「True Value Transformation」

昨今、気候変動や資源制約、人口減少、地域間格差など、私たちを取り巻く社会課題は、かつてないほど複雑に絡み合っています。こうした現実に向き合う中で、私は、TOPPANグループだからこそ、社会に対してもっと大きな価値を提供できるのではないかという思いを一層強くしています。
TOPPANグループはこれまで、BtoB企業としてお客さまの課題に寄り添い、解決に向けた価値を提供してきました。これからは、培ってきた強みをさらに磨き、時にはお客さま自身も気付いていない課題を一緒に捉え、様々な知見や技術をつなぎ合わせることで、新たな価値を生み出す。そしてその価値を社会全体へと広げていくことが、複雑化する社会に対して私たちが果たすべき使命だと考えています。
このような考えのもと、TOPPANグループは、2031年度の目指す姿「True Value Transformation 事業・人財・資本を磨き 世界に真の価値を提供する」を新たに掲げました。
2026年度からスタートした中期経営計画2028を、この目指す姿に向けたロードマップとして位置付け、重点施策として「事業ポートフォリオ変革」「コーポレート改革」「バランスシート改革」を推進してまいります。

9つの新マテリアリティの推進

目指す姿の実現に向け、新たな中期経営計画の策定に合わせてマテリアリティの刷新を行いました。今回策定した「9つの新マテリアリティ」は、経済的価値と社会的価値とを、これまで以上に統合的に捉え直し、TOPPANグループが取り組むべき重要課題として位置付けています。
マテリアリティを経営へ確実に組み込むため、役員報酬の評価指標にESG指標を導入する新たな役員報酬制度への改定を行いました。併せて、現場の従業員が具体的に何をすべきかを明確化するため、各項目のKPI設定を進めています。今後はKPIの達成に向けた進捗を管理するとともに、事業を通じた社会課題の解決が、本業の収益拡大や企業価値向上に結びついているかを定期的にモニタリングしていきます。
加えて、サステナビリティ推進体制も刷新しました。狙いは「監督」と「執行」の機能分離と、ビジネスユニット(BU)主体の事業経営の確立です。各BU長を直接巻き込むことで、サステナビリティテーマをBUの事業戦略の根幹に位置付け、各事業の現場に浸透するスピードと深さを最大化したいと考えています。全社一体となって社会要請への対応と企業価値向上を両立させていきます。

「印刷テクノロジー」を核とした社会的価値創出への挑戦

TOPPANグループには、1900年の創業以来培ってきた「印刷テクノロジー」と、そこから派生した5つのコアテクノロジーが存在します。これらを自在に掛け合わせ、多様な製品・サービスへ事業領域を拡大し、独自の高い付加価値と確固たる競争力を確立している点にTOPPANグループの強みがあります。
今後、お客さまや社会が直面する課題はますます複雑化します。私たちはこれからもこの印刷テクノロジーを駆使し、多様な社会的課題の解決に挑みます。こうした行動の方向性を言語化したものが、今回公表した目指す姿「True Value Transformation 事業・人財・資本を磨き 世界に真の価値を提供する」です。これを追求し、独自の技術と多様な事業を融合させることは、社会全体の構造的な課題の解決につながる大きな力になると確信しています。その歩みの根底にあるのが、グループ理念「TOPPAN’s Purpose & Values」で掲げる、私たちの使命と価値観です。
そして、これら全ての変革を動かす原動力となるのが、創業以来どのような時代においても、新しいことに挑戦し続けてきたTOPPANグループが持つDNAであり、従業員一人ひとりの力にほかなりません。このDNAを受け継ぐ私たち一人ひとりが自らの真の強みを「尖らせ」、自律的に考えて行動することで、TOPPANならではのソリューションを生み出せる環境を、経営トップとして全力で構築していきます。

2026年9月
代表取締役社長 COO