Social 社会人財
基本的な考え方TOPへ戻る
TOPPANグループは「企業は人なり」の理念のもと、持続的成長と社会への貢献を目指して、社員と企業がともに成長できる環境、風土を整備し、新たな「知」と「技」を創出する人財(組織)を育てることを目指しています。
TOPPANグループにとって「人財」とは、従業員をグループの貴重な財産、すなわち「人的資本」であると捉えています。この「人財」の価値を最大限に引き出すことで生まれる「人によるイノベーション」がTOPPANの事業成長の源泉であると考えています。
また、人権方針で策定している通り、TOPPANグループでは、一人ひとりの仕事の成果に応じた適正な処遇を行い、個人の能力が最大限に発揮されるよう努めています。社員一人ひとりの業務やキャリアに合わせた能力開発を進めるため、学びのプラットフォームとして、多彩な人財開発プログラムを実施しています。
人財開発プログラムTOPへ戻る
人財の開発・育成にあたっては、人事労政本部人財開発センターが、各部門の人財開発担当と連携して、教育プログラムを開発し、有機的な人財開発プログラム体系を構築しています。この人財開発体系を"TOPPAN UNIVERSITY"として提示し、基礎・専門プログラム、リーダープログラム、自己啓発プログラムの3つの枠組みでスキルアップ、キャリアアップを支援するとともに、リーダーの育成を推進しています。また、次世代型人財開発のあるべき姿を調査、研究、検証するR&D拠点である人財開発ラボ®の活動を通して、「自己革新」や一人ひとりが持つ潜在能力の発揮と拡張を目指して、新たな価値創造を実現しています。
また、2012年度より人財開発施策に関する社員アンケートを年に一度継続的に実施し、施策に関する社員の評価、受講意欲、学びに対する職場の支援について意見を収集し、全役員と結果を共有するとともに、プログラムの企画立案における重要資料として活かしています。2022年度は9,500名(回答率90.5%)の社員が回答し、7,912名(83.3%)が人財開発の取り組みを評価すると回答しています。
人財開発プログラムの位置付け
経営者人財の育成の取り組みTOPへ戻る
経営者人財の育成の取り組みとして、主要ポスト(相応の経験と能力を備えた人物が担うべきポスト)に配置する人財を計画的に育成し、組織の競争力の維持・向上を図っています。
また、次世代リーダーとしての資質を備えた人財が男女ともに各年代層に分布するよう、階層別に経営者人財育成のための教育を継続的に実施するなど、事業ポートフォリオ変革を支える人財の確保・育成に向けた多彩な人財開発プログラムを実施しています。
こうした取り組みを通じ、経営幹部の後継者となり得る経営者人財の継続的な育成を図ることで、経営環境の変化に対応できる体制を整備し、会社の持続的な発展と経営の安定性を確保できるように努めています。
DX人財の育成TOPへ戻る
全ての従業員のリスキリングを目指して、部門や業務内容を問わずデジタル関連の知識やスキルを習得する教育機会を拡大し、顧客を超える知識とさらなる自己研鑽が必要との認識を共有し、学び続ける組織文化の醸成を図っています。
従業員一人ひとりの業務やキャリアプランに合わせて、最新のデジタル知識を学べるサブスクリプション型の教育プラットフォームを展開しています。また、クラウドサービス教育として、シェア世界第1位のAWS(アマゾン・ウェブ・サービス)社との連携によるAWS 認定資格取得やMicrosoft Azure の認定資格取得を目標としたプログラムを実施しています。今期よりAI・ディープラーニング、データサイエンス分野での資格取得を目標としたプログラムを新たに導入するなど、デジタル教育の充実を図り、今後のデジタル変革を推進する人財の育成を進めています。
DX人財のレベル定義とプログラム
SX人財の育成TOPへ戻る
TOPPANグループが社会的価値創造企業として、ESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みを積極的に推進し、持続可能な社会の実現に貢献していくため、SXに対応できる人財育成プログラムを2013年より実施しています。
東日本大震災被災地である福島でフィールドワークを継続的に実施し、9年間で福島への訪問社員数は累計1,748名に上っています。社会課題の解決と経済的価値をいかに両立させ、次世代イノベーション事業を実現するかをテーマにソーシャルイノベーションプログラムや可能性アートプロジェクトなどの取り組みを継続し、人財育成を現在のソーシャルイノベーション事業の発展につなげています。
SX人財育成プログラム
グローバル人財の育成TOPへ戻る
グローバルでのビジネスが拡大する中、外国籍社員の採用を進めるほか、海外グループ会社との交流を積極的に進めています。
グローバル人財を語学力、異文化対応力も含めた「ビジネスコミュニケーションスキル」、「ビジネスリテラシー」、「海外経験」それぞれを兼ね備えた人財と定義し、人員の可視化と育成計画の策定を行っています。
具体的には、年に一度の語学力測定アセスメント一斉受検による全社的なグローバル人財の人員数とレベルの顕在化、グローバル要員数および育成ニーズの見極め等を行いながら、各種グローバル関連プログラムへの参加、アカウンティングやファイナンスなど海外ビジネスで求められるビジネスリテラシー基礎知識の習得、海外派遣などを掛け合わせた人事システムの中で人財を育成しています。
グローバル人財育成体系
人財開発ラボ®における活動TOPへ戻る
2017年4月、脳神経科学、コンディション、テクノロジーを活用した次世代型人財開発のあるべき姿を調査、研究、検証するR&D拠点「人財開発ラボ®」を設立、運用を開始しました。
様々な分野の外部有識者の知見を教育現場に応用して、TOPPANグループ独自の人財開発モデルを具現化し、「自己革新」、社員一人ひとりが持つ潜在能力の発揮と拡張を図るとともに、TOPPANならではの新しい価値創造の実現を目指す活動です。
図表1のように、人財育成のアプローチについて、プログラムのPDCAを回し、改善を積み重ねる「1階」部分と、HRテックなどの様々なテクノロジーを活用し、1階部分の効果・効率を最大化していく「2階」部分、そして、次世代型人財開発のあるべき姿を調査・研究・検証していく「3階」部分に分けて教育施策を展開しています。
人財開発ラボ®は「3階」部分にあたり、ここで生み出された先進的なアプローチを既存の教育体系である「1階」部分に実装していくことで、TOPPAN独自の人財開発モデルの具現化に結びつけていくことを目指しています。
人財開発ラボ®で扱うのは、一般的な研修で扱う言語化された領域を超え、「感性」「非言語」の領域を含めた内容です(図表2参照)。新たな価値創造やイノベーションを起こすためには、感性や非言語など定量化できない部分を「認識する力」を磨いていくことが重要と考え、外部の専門家とともに中長期的な視点で、研究やプロジェクトを推進しています。
人財開発ラボ®
2023人財開発ラボ®活動体系(次世代型人財開発の調査、研究、検証)
図表1:3階建てでの人財育成アプローチ
図表2:人財開発ラボ®のカバー領域
人財開発ラボ® 研究会活動紹介①
「脳神経科学研究会」
株式会社DAncing Einstein 社と共同で、脳神経科学の知見を人財開発に活用することで、社員一人ひとりの才能を開花させ、企業の成長と、よりよい社会の実現に貢献することを目指しています。具体的には、人間の学習、行動、感情、思考の仕組みを理解し、社員のパフォーマンス向上やコミュニケーション能力の向上を目指す「最新脳科学プログラム」を実施しています。
新入社員研修では、脳神経科学の知見を活用したアセスメントの実施や、登壇する社内講師にも研修を実施し、講義資料の作成や講義方法を脳の認知プロセスに沿った形にすることで、講義を受ける新入社員の理解度向上を目指しています。
また、仕事の現場で求められる「行動できる」人財になるために、脳神経科学の知見を活かして人間の感情、記憶を紐解き、新しい挑戦に向かって行動していくためのヒントを研究、社員へ展開しています。
人財開発ラボ® 研究会活動紹介②
「コンディション研究会」
顧問契約を結んでいるハーバード大学医学部、ソルボンヌ大学医学部客員教授の根来秀行氏とともに、健康経営を目指したパフォーマンスアップや生産性向上および次世代型の育成施策を進めています。コンディションのセルフケアを支援する動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24 時間の過ごし方」を制作し、根来氏の専門分野であるヘルスケアの知見を取り入れ、ビジネスパーソンとしてベストなコンディションを保つための24時間の過ごし方について、時計遺伝子や体内時計など身体の基本的な仕組みを解説しながら、朝/ 昼/夜の具体的な行動を、アニメーションを用いてわかりやすく紹介しています。
加えて、自分自身のコンディション管理の実践・習慣化への支援として、根来氏とともにスマートフォンのアプリを開発し、新入社員から管理者までの階層別研修へ導入しています。アプリではパフォーマンスアップに必要な睡眠や歩いた歩数、食事の有無を見える化し、周りの受講者と楽しみながら競い合うことでよい行動を習慣化する大切さを学んでいます。
人財開発ラボ® 研究会活動紹介③
「哲学研究会」
哲学から得られる知識、ノウハウから、物事の本質を追求する力を強化することを通じたビジネスシーンへの応用と、哲学の視点を人財開発、社員教育に活かす方法論を探索するとともに新たなサービス、事業、ソリューションの開発を検討することを目的に、2022年より活動をスタートしました。哲学から得られる知識、ノウハウは現代のビジネスシーンにも多くの示唆を与えてくれます。最新哲学について学びつつ、ビジネスの課題や日常の課題、社会課題に哲学的な思考や知見をもって取り組むことにより、物事の本質を追求する力を強化していきます。
宇宙・天文学研究会と連携し、管理者向けの研修を実施。宇宙視点で思考の拡大を目指すとともに、哲学の知見をもとに本質を捉えて思考を深掘りする力を身につけ、次世代の経営者候補としてバランスの取れた視点や行動につながる思考力の獲得を目指しました。
今後、次世代型の人財開発のあるべき姿を哲学の視点で探求することにより、各研究会の知見を統合させた新たな価値を創造し、「人財開発ラボ®」の活動のさらなる革新を目指しています。
人財開発ラボ®実績
プログラム名 | 発足年 | コンセプト・概要 | 実績 |
---|---|---|---|
脳神経科学研究会 | 2017~ |
|
|
コンディション研究会 | 2017~ |
|
|
テクノロジー研究会 | 2020~ |
|
|
感性研究会 | 2018~ |
|
|
アートイノベーション研究会 | 2018~ |
|
|
SDGs研究会 | 2019~ |
|
|
可能性アートプロジェクト | 2018~ |
|
|
アイリンブループロジェクト | 2019~ |
|
|
宇宙・天文学研究会 | 2021~ |
|
|
哲学研究会 | 2022~ |
|
|
人財開発ラボ®研究会活動実績2022 ①
可能性アートプロジェクト メセナ大賞2022 受賞
可能性アートプロジェクトは、障がいのあるアーティストの才能をTOPPANグループの技術で価値化することにより、社会課題解決(障がい者自立支援)と経済的利益(グループの収益)を両立させるビジネスモデルの構築を目指し、そのプロセスを通じて次世代型リーダーを育成するプロジェクトで、2018年より本活動を推進してきました。
2022年には、プロジェクトにおいて新しい持続可能な仕組みを創出し、社会課題解決と経済活動の両立に貢献している点や、社員が新たなビジネスモデルに参画することで人財育成につなげている点などが評価され、公益社団法人企業メセナ協議会による「メセナアワード2022」において、最も優れた活動に贈られるメセナ大賞を受賞しました。
TOPPANグループは本プロジェクトの主旨に賛同する様々な関係者との協力のを通じて、これからも社会的価値創造企業を目指していきます。
人財開発ラボ®研究会活動実績2022 ②
「佛教イノベーションフレームワーク」「スペースイノベーションフレームワーク」を開発し「アートイノベーションフレームワーク®」と合わせて3つのフレームワークが完成
TOPPANは、次世代型人財開発のあるべき姿を調査、研究、検証するR&D拠点である「人財開発ラボ®」を2017年に設置。2020年には、アーティストの思考ロジックをフレームワーク化し、ビジネスシーンにおける新たな発想に結びつける思考法である「アートイノベーションフレームワーク®」を開発しました。そのほかにも、脳神経科学、コンディション、仏教、宇宙、天文学など、あらゆる分野における研究活動を通して、一人ひとりが持つ潜在能力の拡張と自己革新を目指し、新たな価値創造を実現しています。
「アートイノベーションフレームワーク®」
これらの背景のもと、「人財開発ラボ®」における研究成果として、佛教の知見から自己革新につなげる「佛教イノベーションフレームワーク」と、宇宙・天文学の学びから長期的でユニバーサルな視点を手に入れることで、新たな価値を生み出す思考法「スペースイノベーションフレームワーク」を開発しました。これらの新たな思考法の開発により、「人財開発ラボ®」が独自に開発したアート、佛教、宇宙・天文学の3大フレームワークとして、次世代型人財開発における思考法を体系化しました。
今後は、これらのフレームワークを人財育成プログラムに活用し、新しい価値を生み出す能力を高め、価値創造を実現できる人財の育成を目指します。また、新たに開発された「佛教イノベーションフレームワーク」や「スペースイノベーションフレームワーク」を活用した人財開発プログラムの外販についても検討を進めていきます。
「佛教イノベーションフレームワーク」の効果
・自利・利他への気付き ・働く意味・意義の再認識 ・生き方の再定義
「スペースイノベーションフレームワーク」の効果
・思考の拡大 ・長期的思考の獲得 ・覚悟・志の醸成
TOPPAN VRオンライン研修センターTOPへ戻る
TOPPANでは、VRなどの最新技術を人財開発に積極的に活用しています。
2021年には、TOPPAN VRオンライン研修センターを立ち上げました。VRオンライン研修センターは、デジタル空間とリアル空間をシームレスでつなぐ、グローバルな教育プラットフォームへの進化を目指しています。グループ・グローバルの全社員がVRを体感しながら、外部を含めた様々な人と交流することで知の統合やイノベーションにつなげていく拠点であり、次世代に向けた理想の研修センターを目指しています。
TOPPAN VRオンライン研修センターは、トッパンホール、印刷博物館をバーチャル上で見学できる「小石川本社ビルVR」と、人財開発ラボ®のフロアを再現したバーチャル空間「人財開発ラボ®VR」があります。
人財開発ラボ®VRでは、8つの研究会と2つのプロジェクトについての研究成果や、研究会の知見を社員へ共有する社内セミナーの動画などを確認することができます。具体的には、アート・佛教・スペースの知見を活かして作成した3つのフレームワークを説明する動画や、社員のコンディションを整えるアニメ動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24時間の過ごし方」、可能性アートプロジェクトの作品、研究会の知見を活かした研修における受講者のアウトプットなどを確認できます。
リアルだけではなく、VR上でも学びの環境を構築することで、離れていても施設見学を可能にすることや、いつでもどこでも最新の知見を学べる環境を整えています。
デジタルテクノロジーを活用した教育TOPへ戻る
デジタルテクノロジーを活用して、オンライン研修をリアル研修の代替ではなく、独自に進化させています。具体的には、2021年度オンライン新入社員研修においてバーチャル出社体験ができる「TOPPAN VRオンライン研修センター」を設立しました。2022年度はよりリアルな形でコミュニケーションを促すためにメタバースを導入。2023年度は、スタンドアローン型VRゴーグルを新入社員全員に貸与し、危険な箇所やオペレーターの目線を体感できる「川口工場見学VR」も実施しました。加えてメタバース上で一人ひとりに模したアバターを用い、ハイタッチや握手を行うなど、体感型のコミュニケーションを拡充しました。この成果を踏まえ、ほかの階層別研修でもデジタルテクノロジーの活用を進めています。
人財開発の取り組み実績TOPへ戻る
2022年度 人財開発プログラム受講実績(TOPPANグループ)
プログラム名 | プログラム概要 | 受講人数 | |
---|---|---|---|
階層別プログラム | 主に昇格・昇進のタイミングで必要な知識、スキル、 マインドを習得するプログラム |
4,412名 | |
リーダープログラム | 次世代リーダー育成を目的とした選抜型のプログラムで、 新たな事業の創出を目指すプログラムや、グローバル人財の創 出を目指したプログラム等を実施 |
592名 | |
自己啓発プログラム | 全社員に学びの機会を提供する手挙げ式のプログラム 以下の3つの学習形式を用意 |
13,509名 | |
TOPPANビジネススクール | 自己啓発プログラムとして、オンライン集合型、外部派 遣講座とeラーニング型にて、ビジネスの基本知識・スキル習得 講座から、専門的なスキルを高める応用講座まで、 幅広いラインアップを提供 |
1,726名 | |
学び放題「eラーニングライブラリ」 | 自己啓発プログラムとして、サブスクリプションモデル で187以上の講座がいつでもどこでも何度でも学び放題の環境を 全社員に向けて導入 |
8,773名 | |
チャレンジスクール | 自己啓発プログラムとして、通信教育型にて知識・スキル 習得講座を提供 |
3,010名 | |
全社基礎教育 | 全社員が習得すべき知識をeラーニング型にて実施 | 143,046名 | |
グローバル人財可視化施策 | 全社的なグローバル人財の人員数とレベルの顕在化、 今後の成長に必要な投資対象の見極めおよび中長期計画で必要な 育成計画の作成を目的に年に1度語学力測定アセスメント一斉 受検を実施 |
3,052名 | |
グローバル選抜研修 | 語学力、異文化対応力や合意形成スキルなどグローバル ビジネススキルの基盤習得 |
45名 | |
トレーニー制度 | 若年層を対象に異文化対応力・語学力を向上させること などを目的に、海外現地法人・代理店に約1年間出向し、語学 トレーニングと業務研修を実施 |
90名※1 | |
JICA青年海外協力隊派遣 | トレーニー制度の一環として、国際協力機構(JICA)の 青年海外協力隊を通じた新興国、開発途上国への派遣を実施 |
17名※1 | |
IMD短期公開プログラム | スイスのビジネススクールIMDの短期公開プログラムにて グローバルビジネスで求められるリーダーシップ・プロジェク ト遂行能力などを実践的に習得 |
19名※1 |
- ※1
- 2013年以降の累計人数を記載
DX人財育成プログラム受講実績(TOPPANグループ)
プログラム名 | プログラム概要 | 2022年度受講人数 |
---|---|---|
DX基礎教育 | 基礎知識を中心に、DX推進のために必要な知識・ スキル習得のためのeラーニング(全7回・合計約6時間動画視聴) を実施 |
8,889名※2 |
AWS資格取得 | クラウドの知識習得と資格取得を目的に、営業・企画・ 技術部門などデジタル部門に限定せず、基礎レベル(クラウド プラクティショナー)を中心に実施 |
2,441名(2021年度、2022年度合計) ※AWS資格取得者 1,527名(2023年3月) |
Udemy・Aidemy | デジタルオンライン教育プラットフォームを導入し、 最新のデジタル教育コンテンツを、部門教育・自己啓発用として活用 |
1,531名 |
Coラーニング | 最新のデジタルマーケティングを1年間で学ぶ プログラム。マーケティング領域全体の知識習得と実務に関連した 実務的な学びを部門全体で横断的に実施 |
200名 |
- ※2
- DX基礎教育は2021年度より実施
人財育成に関する費用実績(凸版印刷株式会社)
社員一人当たりの研修などの費用 | |
---|---|
2018年度 | 67,383円 |
2019年度 | 64,654円 |
2020年度 | 53,637円 |
2021年度 | 56,070円 |
2022年度 | 64,937円 |
- ※
- 全人財開発プログラムに対する社員一人当たりの2022年度平均研修時間(事業(本) 部・各本部での個別研修を含む):81.7 時間
リーダープログラム受講者数累計実績 2011~2022年度 (TOPPANグループ)
階層 | プログラム | 合計 / 累計人数 |
---|---|---|
管理職層 | ビジネスイノベーション(中上級) | 320名 |
経営リテラシー上級 | 403名 | |
経営リテラシー中級 | 1,320名 | |
計 | 2,043名 | |
監督職層 | ビジネスイノベーション(初級) | 894名 |
経営リテラシー初級 | 699名 | |
計 | 1,593名 | |
一般層 | ビジネスイノベーション(基礎入門) | 2,507名 |
計 | 2,507名 | |
全階層 | グローバルリーダー | 230名 |
計 | 230名 | |
総計 | 6,373名 |
凸版印刷株式会社 人事関連データTOPへ戻る
人員数(3月末時点)(凸版印刷株式会社)
取締役 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 | 平均勤続年数 | 平均年齢 | 社員数合計 | パート・アルバイト | 派遣社員 | ||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
2018年度 | 男性 | 18名 | 7,974名 | 2,282名 | 1,891名 | 15.4年 | 44.0歳 | 9,993名 | 233名 | 249名 |
女性 | 1名 | 2,019名 | 89名 | 319名 | 9.0年 | 35.5歳 | ||||
2019年度 | 男性 | 15名 | 8,123名 | 2,366名 | 1,908名 | 15.1年 | 44.5歳 | 10,330名 | 183名 | 375名 |
女性 | 1名 | 2,207名 | 101名 | 378名 | 8.9年 | 35.8歳 | ||||
2020年度 | 男性 | 14名 | 8,294名 | 2,449名 | 1,879名 | 14.9年 | 44.8歳 | 10,730名 | 133名 | 436名 |
女性 | 2名 | 2,436名 | 109名 | 419名 | 8.7年 | 35.9歳 | ||||
2021年度 | 男性 | 7名 | 8,347名 | 2,485名 | 1,865名 | 14.7年 | 45.0歳 | 10,951名 | 153名 | 584名 |
女性 | 2名 | 2,604名 | 120名 | 455名 | 8.7年 | 35.9歳 | ||||
2022年度 | 男性 | 7名 | 8,190名 | 2,511名 | 1,793名 | 15.3年 | 45.3歳 | 10,899名 | 113名 | 639名 |
女性 | 2名 | 2,709名 | 149名 | 522名 | 8.9年 | 36.1歳 |
- ※
- パート・アルバイトのうち無期転換した者は社員に含む。
- ※
- 平均勤続年数について、1年に満たない月単位までの集計および定年再雇用前の勤続年数を通算した場合、男性は20.8年、女性は10.9年となる。
社員年齢層内訳(3月末時点)(凸版印刷株式会社)
性別 | 年齢層 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 | |
---|---|---|---|---|---|
2018年度 | 男性 | ①30歳未満 | 971名 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 4,394名 | 1,170名 | 1,706名 | ||
③50歳超 | 2,609名 | 1,112名 | 185名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 687名 | 0名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1,149名 | 57名 | 297名 | ||
③50歳超 | 183名 | 32名 | 22名 | ||
2019年度 | 男性 | ①30歳未満 | 987名 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 4,209名 | 1,158名 | 1,686名 | ||
③50歳超 | 2,927名 | 1,208名 | 222名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 770名 | 0名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1,224名 | 66名 | 350名 | ||
③50歳超 | 213名 | 35名 | 28名 | ||
2020年度 | 男性 | ①30歳未満 | 1,051名 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 4,111名 | 1,178名 | 1,656名 | ||
③50歳超 | 3,132名 | 1,271名 | 223名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 873名 | 0名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1,302名 | 66名 | 390名 | ||
③50歳超 | 261名 | 43名 | 29名 | ||
2021年度 | 男性 | ①30歳未満 | 1,105名 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 4,024名 | 1,230名 | 1,642名 | ||
③50歳超 | 3,218名 | 1,255名 | 223名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 966名 | 0名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1,347名 | 77名 | 427名 | ||
③50歳超 | 291名 | 43名 | 28名 | ||
2022年度 | 男性 | ①30歳未満 | 1,080名 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 3,843名 | 1,249名 | 1,574名 | ||
③50歳超 | 3,267名 | 1,262名 | 219名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1,007名 | 0名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1,368名 | 96名 | 486名 | ||
③50歳超 | 334名 | 53名 | 36名 |
採用人員数 (凸版印刷株式会社)
2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
定期大卒(院卒含む) | 営業・事務ほか | 男性 | 102名 | 115名 | 109名 | 105名 | 90名 | 103名 |
女性 | 86名 | 100名 | 98名 | 123名 | 105名 | 123名 | ||
技術 | 男性 | 86名 | 108名 | 109名 | 128名 | 138名 | 139名 | |
女性 | 45名 | 55名 | 54名 | 53名 | 63名 | 75名 | ||
定期高専・高卒 | 男性 | 6名 | 4名 | 5名 | 3名 | 6名 | 10名 | |
女性 | 30名 | 29名 | 29名 | 26名 | 29名 | 24名 | ||
定期採用合計(女性比率) | 355名 (45.4%) |
411名 (44.8%) |
404名 (44.8%) |
438名 (46.1%) |
431名 (45.7%) |
474名 (46.8%) |
||
経験者採用(外部採用) | 男性 | 46名 | 51名 | 61名 | 100名 | 110名 | − | |
女性 | 13名 | 17名 | 36名 | 42名 | 46名 | − |
退職者数・事由 (凸版印刷株式会社)
性別 | 年齢層 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
自己都合※1 | 男性 | ①30歳未満 | 70名 | 94名 | 44名 | 89名 | 104名 |
②30~50歳 | 104名 | 105名 | 49名 | 71名 | 111名 | ||
③50歳超 | 39名 | 57名 | 42名 | 57名 | 63名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 50名 | 50名 | 25名 | 58名 | 90名 | |
②30~50歳 | 40名 | 37名 | 25名 | 32名 | 38名 | ||
③50歳超 | 2名 | 4名 | 4名 | 9名 | 10名 | ||
定年※2 | 男性 | 124名 | 180名 | 174名 | 247名 | 1名 | |
女性 | 8名 | 5名 | 0名 | 17名 | 4名 | ||
その他 | 男性 | 90名 | 90名 | 92名 | 92名 | 107名 | |
女性 | 3名 | 6名 | 6名 | 10名 | 12名 | ||
合計 | 男性 | 427名 | 526名 | 401名 | 556名 | 386名 | |
女性 | 103名 | 102名 | 60名 | 126名 | 154名 | ||
年間離職率 | 5.2% | 5.9% | 4.3% | 6.1% | 4.8% |
- ※1
- 2022年度の自己都合のうち男性43名、女性8名が「セカンドキャリア支援制度」を活用
- ※2
- 2022年度より一部雇用区分において65歳に定年延長
新入社員の定着状況(入社3年目の定着率)(凸版印刷株式会社)
男性 | 女性 | |
---|---|---|
2020年4月1日入社 | 223名 | 181名 |
2023年4月1日在籍者 | 187名 | 164名 |
定着率 | 83.9% | 90.6% |
男女平均 | 86.9% | |
離職率 | 13.1% |
正規雇用労働者の中途採用比率の公表について
凸版印刷は、労働施策総合推進法に基づき正規雇用労働者の中途採用比率(外部採用・内部登用を含む)を公表しています。
2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
---|---|---|---|
22% | 24% | 29% | 29% |
公表日:2023年10月1日
TOPPANグループ 人事関連データTOPへ戻る
人員数(国内連結)
性別 | 取締役 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 | 社員数合計 |
---|---|---|---|---|---|
男性 | 371名 | 27,769名 | 5,318名 | 5,442名 | 35,049名 |
女性 | 17名 | 7,280名 | 345名 | 993名 | |
女性比率 | 4.4% | 20.8% | 6.1% | 15.4% |
人員数(海外連結)
地域 | 性別 | 取締役 | 社員数(計) | うち管理職層 | 社員数合計 |
---|---|---|---|---|---|
アジア(日本除く) | 男性 | 146名 | 8,845名 | 972名 | 14,548名 |
女性 | 11名 | 5,703名 | 409名 | ||
欧州 | 男性 | 46名 | 1,414名 | 176名 | 1,944名 |
女性 | 9名 | 530名 | 72名 | ||
北米 | 男性 | 27名 | 1,312名 | 229名 | 2,043名 |
女性 | 5名 | 731名 | 95名 | ||
中南米 | 男性 | 0名 | 88名 | 8名 | 104名 |
女性 | 0名 | 16名 | 5名 | ||
中東 | 男性 | 0名 | 3名 | 1名 | 6名 |
女性 | 0名 | 3名 | 2名 | ||
アフリカ | 男性 | 0名 | 10名 | 0名 | 28名 |
女性 | 6名 | 18名 | 1名 | ||
海外連結合計 | 男性 | 219名 | 11,672名 | 1,386名 | 18,673名 |
女性 | 31名 | 7,001名 | 584名 |
地域 | 性別 | 取締役 | 社員数(計) | うち管理職層 | 社員数合計 |
---|---|---|---|---|---|
中東 | 男性 | 0名 | 3名 | 1名 | 6名 |
女性 | 0名 | 3名 | 2名 | ||
アフリカ | 男性 | 0名 | 10名 | 0名 | 28名 |
女性 | 6名 | 18名 | 1名 | ||
海外連結合計 | 男性 | 219名 | 11,672名 | 1,386名 | 18,673名 |
女性 | 31名 | 7,001名 | 584名 |
人員数(連結全体)
性別 | 取締役 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 | 社員数合計 |
---|---|---|---|---|---|
男性 | 590名 | 39,441名 | 6,704名 | 5,442名 | 53,722名 |
女性 | 48名 | 14,281名 | 929名 | 993名 | |
女性比率 | 7.5% | 26.6% | 12.2% | 15.4% |
従業員年齢層内訳(国内連結)
性別 | 年齢層 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 |
---|---|---|---|---|
男性 | ①30歳未満 | 3,829名 | 1名 | 5名 |
②30~50歳 | 13,565名 | 2,498名 | 4,226名 | |
③50歳超 | 10,373名 | 2,819名 | 1,211名 | |
女性 | ①30歳未満 | 2,075名 | 0名 | 6名 |
②30~50歳 | 3,540名 | 207名 | 834名 | |
③50歳超 | 1,667名 | 138名 | 153名 |
従業員年齢層内訳(海外連結)
地域 | 性別 | 年齢層 | 社員数(計) | うち管理職層 |
---|---|---|---|---|
アジア(日本除く) | 男性 | ①30歳未満 | 2,111名 | 15名 |
②30~50歳 | 5,177名 | 702名 | ||
③50歳超 | 1,156名 | 256名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1,334名 | 11名 | |
②30~50歳 | 2,909名 | 310名 | ||
③50歳超 | 513名 | 87名 | ||
欧州 | 男性 | ①30歳未満 | 185名 | 2名 |
②30~50歳 | 862名 | 111名 | ||
③50歳超 | 367名 | 63名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 122名 | 7名 | |
②30~50歳 | 306名 | 53名 | ||
③50歳超 | 102名 | 12名 | ||
北米 | 男性 | ①30歳未満 | 181名 | 6名 |
②30~50歳 | 544名 | 75名 | ||
③50歳超 | 587名 | 148名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 85名 | 1名 | |
②30~50歳 | 282名 | 37名 | ||
③50歳超 | 364名 | 57名 | ||
中南米 | 男性 | ①30歳未満 | 28名 | 0名 |
②30~50歳 | 54名 | 8名 | ||
③50歳超 | 6名 | 0名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 5名 | 0名 | |
②30~50歳 | 10名 | 4名 | ||
③50歳超 | 1名 | 1名 | ||
中東 | 男性 | ①30歳未満 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 2名 | 0名 | ||
③50歳超 | 1名 | 1名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1名 | 1名 | ||
③50歳超 | 1名 | 1名 | ||
アフリカ | 男性 | ①30歳未満 | 2名 | 0名 |
②30~50歳 | 5名 | 0名 | ||
③50歳超 | 3名 | 0名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1名 | 0名 | |
②30~50歳 | 13名 | 0名 | ||
③50歳超 | 4名 | 1名 | ||
海外連結合計 | 男性 | ①30歳未満 | 2,507名 | 23名 |
②30~50歳 | 6,644名 | 896名 | ||
③50歳超 | 2,120名 | 468名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1,548名 | 19名 | |
②30~50歳 | 3,521名 | 405名 | ||
③50歳超 | 985名 | 159名 |
地域 | 性別 | 年齢層 | 社員数(計) | うち管理職層 |
---|---|---|---|---|
中東 | 男性 | ①30歳未満 | 0名 | 0名 |
②30~50歳 | 2名 | 0名 | ||
③50歳超 | 1名 | 1名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1名 | 0名 | |
②30~50歳 | 1名 | 1名 | ||
③50歳超 | 1名 | 1名 | ||
アフリカ | 男性 | ①30歳未満 | 2名 | 0名 |
②30~50歳 | 5名 | 0名 | ||
③50歳超 | 3名 | 0名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1名 | 0名 | |
②30~50歳 | 13名 | 0名 | ||
③50歳超 | 4名 | 1名 | ||
海外連結合計 | 男性 | ①30歳未満 | 2,507名 | 23名 |
②30~50歳 | 6,644名 | 896名 | ||
③50歳超 | 2,120名 | 468名 | ||
女性 | ①30歳未満 | 1,548名 | 19名 | |
②30~50歳 | 3,521名 | 405名 | ||
③50歳超 | 985名 | 159名 |
従業員年齢層内訳(連結全体)
性別 | 年齢層 | 社員数(計) | うち管理職層 | うち監督職層 |
---|---|---|---|---|
男性 | ①30歳未満 | 6,336名 | 24名 | 5名 |
②30~50歳 | 20,209名 | 3,394名 | 4,226名 | |
③50歳超 | 12,493名 | 3,287名 | 1,211名 | |
女性 | ①30歳未満 | 3,623名 | 19名 | 6名 |
②30~50歳 | 7,061名 | 612名 | 834名 | |
③50歳超 | 2,652名 | 297名 | 153名 |
採用人員数(国内連結)
性別 | 新卒+経験者採用 |
---|---|
男性 | 1,044名 |
女性 | 646名 |
採用人員数(連結全体)
性別 | 新卒+経験者採用 |
---|---|
男性 | 4,054名 |
女性 | 2,284名 |
採用人員数(海外連結)
地域 | 性別 | 新卒+経験者採用 |
---|---|---|
アジア(日本除く) | 男性 | 2,488名 |
女性 | 1,386名 | |
欧州 | 男性 | 167名 |
女性 | 85名 | |
北米 | 男性 | 335名 |
女性 | 159名 | |
中南米 | 男性 | 17名 |
女性 | 1名 | |
中東 | 男性 | 1名 |
女性 | 2名 | |
アフリカ | 男性 | 2名 |
女性 | 5名 | |
海外連結合計 | 男性 | 3,010名 |
女性 | 1,638名 |
退職人員数(国内連結)
性別 | 退職合計 | うち自己都合 |
---|---|---|
男性 | 1,378名 | 864名 |
女性 | 467名 | 367名 |
退職人員数(連結全体)
性別 | 退職合計 | うち自己都合 |
---|---|---|
男性 | 3,624名 | 2,410名 |
女性 | 1,888名 | 1,347名 |
退職人員数(海外連結)
地域 | 性別 | 退職合計 | うち自己都合 |
---|---|---|---|
アジア(日本除く) | 男性 | 1,774名 | 1,216名 |
女性 | 1,222名 | 825名 | |
欧州 | 男性 | 161名 | 115名 |
女性 | 64名 | 56名 | |
北米 | 男性 | 306名 | 212名 |
女性 | 132名 | 98名 | |
中南米 | 男性 | 3名 | 2名 |
女性 | 3名 | 1名 | |
中東 | 男性 | 0名 | 0名 |
女性 | 0名 | 0名 | |
アフリカ | 男性 | 2名 | 1名 |
女性 | 0名 | 0名 | |
海外連結合計 | 男性 | 2,246名 | 1,546名 |
女性 | 1,421名 | 980名 |