基本的な考え方TOPへ戻る

TOPPANグループでは、化学物質管理に関して以下を基本的な方針としています。
原則、有害な化学物質は使用しません。ただし代替技術が存在せず法的に使用が認められている場合には適正に管理し、削減・代替に努めることとします。
把握対象は事業活動において存在する全化学物質とし、事業者として自主的に化学物質管理の改善を促進し、環境保全上の支障を未然に防止することに努めています。

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TOPPANグループでは化学物質による環境負荷の低減に向けて、化学物質の使用量削減に取り組んでいます。具体的には、優先的に削減に努める物質・用途を定め、使用量の削減とより安全な物質への代替を進めています。購入する材料、資材に対しては、国内外の化学物質に関する規制、法制に基づく原材料に対する含有を禁止あるいは制限する物質のリスト「原材料含有化学物質管理基準」を設けており、全てのサプライヤーにこのリストに基づく化学物質管理を要請しています。このリストは定期的に見直しを行い、管理を行っています。
さらに、TOPPAN株式会社ではPRTR法対象化学物質の中から特に有害性の高い化学物質を「高リスク化学物質」と指定してリスト化し、それら化学物質を含有する製品の使用を原則禁止しており、このリストも毎年見直しを行っています。合わせて各事業所においては化学物質の管理手順を定めることで、適切な管理を実施しています。
また、VOCについては排出前に必要な処理を行うことでその排出濃度、量が適切であるように管理するとともに、使用量の低減に向けた活動を進めています。

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VOC大気排出量 TOPPANグループの国内事業所
PRTR指定化学物質量 TOPPANグループの国内事業所

(単位:kg /年)

管理番号 化学物質名 取扱量 排出量(①+②+③) 総移動量
①大気 ②水域 ③土壌
20 2-アミノエタノール 81,852 563 0 563 0 33,540
53 エチルベンゼン 12,023 1,042 1,042 0 0 490
80 キシレン(別名ジメチルベンゼン) 52,858 1,232 1,232 0 0 496
87 クロム及び三価クロム化合物 16,947 7 0 7 0 10,530
88 六価クロム化合物 9,337 0 0 0 0 720
213 N ,N -ジメチルアセトアミド 3,186 115 115 0 0 892
245 チオ尿素 2,589 2 0 2 0 2,586
272 銅水溶性塩(錯塩を除く。) 297,847 28 0 28 0 68,792
300 トルエン(別名メチルベンゼン) 596,208 41,489 41,489 0 0 58,711
308 ニッケル 8,893 0 0 0 0 0
309 ニッケル化合物 5,322 3 0 3 0 2,900
374 ふっ化水素及びその水溶性塩 2,981 322 9 313 0 1,258
392 ノルマル-ヘキサン 2,148 22 22 0 0 468
411 ホルムアルデヒド 14,000 66 66 0 0 2,179
412 マンガン及びその化合物 2,013 118 0 118 0 1,895
420 メタクリル酸メチル 1,650 75 75 0 0 140
438 メチルナフタレン 14,022 70 70 0 0 0
448 メチレンビス(4, 1-フェニレン)=ジイソシアネート 31,363 0 0 0 0 563
477 4,4'-オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジド 10,224 333 333 0 0 118
568 アセチルアセトン 8,791 184 184 0 0 51
594 エチレングリコールモノブチルエーテル 4,008 144 144 0 0 1,122
627 ジエチレングリコールモノブチルエーテル 11,145 51 51 0 0 489
629 シクロヘキサン 3,691 3,691 3,691 0 0 0
674 テトラヒドロフラン 16,520 737 737 0 0 4,765
677 テトラメチルアンモニウム=ヒドロキシド 1,102 0 0 0 0 0
691 トリメチルベンゼン 106,069 5,200 5,200 0 0 7,787
702 ビス(2-エチルヘキシル)=(Z)-ブタ-2-エンジオアート 6,276 0 0 0 0 579
720 2-タ-シャリ-ブトキシエタノール 8,178 1,101 1,101 0 0 0
737 メチルイソブチルケトン 326,907 8,814 8,814 0 0 33,533
合計 1,658,150 65,410 64,376 1,034 0 234,603
(注)
算定期間:2023年4月1日~2024年3月31日
集計対象事業所:第一種指定化学物質の年間取扱い量が1.0t/年以上の事業所(特定第一種指定化学物質については0.5t/年以上)
総移動量は廃棄移動量と下水道移動量の合算値

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