Social 社会人財

TOPPANグループは、大蔵省印刷局の3人の技師たちが｢エルヘート凸版法｣という当時最先端の印刷技術を用いて社会・文化の発展することを目指し、1900年に設立しました。当社グループは、志をもつ若者たちが始めた、いわゆる｢技術ベンチャー企業｣として創業して以来、世の中の様々な課題解決を通じ、社会的価値創造に挑戦してきました。すなわち、｢イノベーション創出｣がTOPPANグループの創業以来のDNAであると捉えています。
そうした背景のもと、TOPPANグループでは、｢人財｣を、会社の貴重な財産、すなわち｢人的資本｣と捉え、｢人財｣の価値を最大限に引き出すことで生まれる｢人によるイノベーション｣が事業成長の源泉であると考え、価値創造の担い手である人財を大切にし、活かす経営＝｢人間尊重の経営｣を貫いてまいりました。
この｢人間尊重｣｢企業は人なり｣の信念のもと、持続的成長と社会への貢献を目指し、社員と企業がともに成長できる職場環境、組織風土を整備し、社会的価値創造を実現する｢組織・人財｣づくりを目指しています。
そのために、多様な人財が心理的安全性のもとで、「やる気」「元気」「本気」をもって働き、社会をWell-beingにする製品・サービスを提供することが、TOPPANグループの社会的価値創造実現の形だと考えています。
その社会的価値創造の結果として、｢人財｣の社会への貢献実感とさらなる成長意欲が生まれ、また次の社会的価値創造につながる好循環が、TOPPANグループが考えるWell-being経営であり、この実現に向けて事業戦略と連動した人的資本諸施策を講じています。
また、そのための基盤となる｢挑戦できる風土・環境｣｢多様性のある人財／多様な働き方｣｢安心・安全な職場環境｣を構築し、変化に迅速・柔軟に対応し、チャレンジし続けられるカルチャーの醸成を目指しています。

人財の開発・育成にあたっては、TOPPANホールディングス人事労政本部人財開発センターが、各部門の人財開発担当と連携して、教育プログラムを開発し、有機的な人財開発プログラム体系を構築しています。この人財開発体系を“TOPPAN UNIVERSITY” として提示し、基礎・専門プログラム、リーダープログラム、自己啓発プログラムの3つの枠組みでスキルアップ、キャリアアップを支援するとともに、リーダーの育成を推進しています。また、次世代型人財開発のあるべき姿を調査、研究、検証するR&D拠点である人財開発ラボ^®の活動を通して、｢自己革新｣や一人ひとりがもつ潜在能力の発揮と拡張を目指して、新たな価値創造を実現しています。
また、2012年度より人財開発施策に関する社員アンケートを年に一度継続的に実施し、施策に関する社員の評価、受講意欲、学びに対する職場の支援について意見を収集し、全役員と結果を共有するとともに、プログラムの企画立案における重要資料として活かしています。2023年度は9,163名（回答率86%）の社員が回答し、7,642名（83.4%）が人財開発の取り組みを評価すると回答しています。

全ての従業員のリスキリングを目指して、部門や業務内容を問わずデジタル関連の知識やスキルを習得する教育機会を拡大し、顧客を超える知識とさらなる自己研鑽が必要との認識を共有し、学び続ける組織文化の醸成を図っています。
従業員一人ひとりの業務やキャリアプランに合わせて、最新のデジタル知識を学べるサブスクリプション型の教育プラットフォームを展開しています。また、クラウドサービス教育として、シェア世界第1位のAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）社との連携によるAWS認定資格取得やMicrosoft Azureの認定資格取得を目標としたプログラムを実施しています。AI・ディープラーニング、データサイエンス分野での資格取得を目標としたプログラムを新たに導入するなど、デジタル教育の充実を図り、今後のデジタル変革を推進する人財の育成を進めています。

2023年度　人財開発プログラム受講実績（TOPPANグループ）

DX人財育成プログラム受講実績（TOPPANグループ）

人財育成に関する費用実績（TOPPAN株式会社）

リーダープログラム受講者数累計実績 2011～2023年度 （TOPPANグループ）

人員数（TOPPANグループ4社）

正規雇用労働者の中途採用比率の公表について

TOPPAN株式会社は、労働施策総合推進法に基づき正規雇用労働者の中途採用比率（外部採用・内部登用を含む）を公表しています。

国内連結

人員数

退職人員数

従業員年齢層内訳

国籍別人員数（TOPPANグループ4社）

海外連結

人員数

採用人員数