TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長CEO：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、2021年4月より多様な学習体験を統合した小中学校向けのデジタル学習サービス「navima®」を開発、TOPPANグループより提供しています。
　この度、「navima®」の機能の1つである「学び合いツール」の機能をアップデートし、2024年1月26日より提供を開始します。
　学び合いに使用するスライドへの書き込みには、これまで手書き入力・テキスト入力・画像挿入の3つのモードをそれぞれ単独でしか使用できませんでしたが、今回、同時に利用できる機能を追加し、併せてペンの太さや文字の大きさを変更、色の選択肢を増やすなど表現方法の広がりを実現しました。これらの機能を活用することで、協働学習におけるより様々なシーンでの利用を支援します。

アップデートの背景

　近年の急速なデジタル化や生活様式の変化に伴い、コミュニケーション能力や問題解決能力、主体的に学び続ける力などがこれまで以上に求められており、それに合わせて学校教育では、探究的な学習や多様な他者との協働的な学習など様々な学びに取り組んでいます。また、「GIGAスクール構想」により小中学校では1人につき1台の端末が配備され、今後はデジタルを活用した学習体験を充実させ、子どもたちの学びの可能性を高めていくことが期待されています。
　このような背景の中、TOPPANグループが提供する「navima®」はデジタル教材ならではの特性を活かし、学びに対する主体的な姿勢を育む様々な機能を備え、学校のデジタル化を支援してきました。これまでに全国の小中学校約2,000校以上で活用されてきました。（2023年12月末現在）
　子どもたちを取り巻く学習環境の変化と「navima®」導入校の先生方の声などを元に、子どもたちの表現の幅を広げ、多様な学びを実現するため機能のアップデートを図りました。

アップデート内容と具体的な活用例

・手書き、テキスト、画像の同時利用と編集ツールのアップデートにより、深い学びを実現
　「学び合いツール」の機能である、子どもたちが自分の考えや回答を書き込み登録し、クラスメイトや先生に共有できるスライドは、これまで手書き入力・テキスト入力・画像の挿入のそれぞれのモード単独でしか使用ができませんでした。今回のアップデートでは、3つのモードが同時利用できる機能を追加。また、手書き入力とテキスト入力において、ペンの太さや文字の大きさを変更できるようになり、選べる色を3色から5色に増やしました。これにより、文字と複数の画像を組み合わせたり、文字の色分け・サイズ変更ができるようになったりと、より表現の幅が広がり、自分の考えを整理しクラスメイトや先生により分かりやすく伝えることができるようになります。

＜具体的な活用例＞
　今回のアップデート機能は、子どもたちの協働的な学びに活用できます。「navima®」の「学び合いツール」の機能の1つである課題配信機能で先生が設定・配信した課題や提出物に対し、子どもたちはより多様な表現で回答や考えをスライドに記載することができるようになります。

・小学生　算数
　図形問題に対して、解答に至る思考の過程を記載でき、簡単にクラスメイトや先生に説明が可能です。テキスト入力と手書き入力が同時利用できるため子どもたちが自分に合った入力方法を選択できます。ペンで色分けし、ポイントを意識しながら表現できます。

小中学校向けのデジタル学習サービス「navima®」について

　小中学校向けのデジタル学習サービス「navima®」は、個別最適な学びを支援する国語、社会、算数・数学、理科、英語のデジタルドリルと、協働的な学びを支援する学び合いツールを備えたデジタル学習サービスです。デジタル教材ならではの特性を活かし、個別最適なAI型ドリル、子ども同士の学びを促進させる協働学習支援ツール、先生向け学習データ管理画面等の機能を備えています。子ども一人ひとりに合った問題を出題し、解説や解説動画を使って一人で問題を解き進める力を養います。またドリルだけの学習に留まらず、自分の意見を発信したり、クラスメイトの考え方に触れたりする中で、より学びを深めることに役立ちます。さらに先生が学習履歴を個人・クラス単位で進捗を確認でき、課題の配信や採点ができるため、授業内外の業務の効率化を実現します。
「navima®」公式サイト：https://solution.toppan.co.jp/education/service/navima.html

今後の目標

　TOPPANホールディングスは、今後も「navima®」の機能拡充や全国の自治体における導入を推進し、デジタルを活用した子どもたちの個別最適な学びを支援していきます。また、「navima®」をはじめとした、様々なICTを活用した教育・学習支援サービスなどの開発・提供とともに、サービスの連携や教育データの活用検討などを行い、全国の小中学校の学校DXを推進します。

以　　上