基本的な考え方

1990年代、地球規模で環境保全への意識が高まり、企業の取り組むべき範囲は大幅に拡大しました。凸版印刷株式会社(当時)は、それまでの環境保全体制を再整備し、1991年に「エコロジーセンター」を設置、翌1992年環境保全活動の基本理念として「凸版印刷地球環境宣言」を定め、活動を推進してきました。
2009年4月には、将来にわたってあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現を目指し、この地球環境宣言をTOPPANグループ全体の活動の基本理念、現在の「TOPPANグループ地球環境宣言」へと改め、より積極的に地球環境保全へ取り組むこととしました。

TOPPANグループ地球環境宣言

私たちは責任ある国際社会の一員として、
TOPPANグループで働く者全員が、
未来を見据えた地球環境の保全に配慮した企業活動を通じて、
持続可能な社会の実現に努めます。

基本方針
1. 私たちは、環境に関する全ての法令及び社内規程を遵守します。
2. 私たちは、地球の未来のために、限りある資源の有効活用と、あらゆる環境負荷の低減に努めます。
3. 私たちは、先見性をもって環境に配慮した製品の開発と普及を促進し、お客さまの環境活動に貢献します。
4. 私たちは、社内外の広範な人びとと環境に関するコミュニケーションの活性化を図り、相互理解に努めます。
5. 私たちは、国際社会における企業活動においても、環境保全に積極的に取り組みます。

1992年4月策定
2023年10月改定

TOPPANグループ環境方針

TOPPANグループは「TOPPANグループ地球環境宣言」に掲げた「持続可能な社会の実現」を具体的に進めるため、2024年4月に付属書に替えて「TOPPANグループ環境方針」を策定しました。TOPPANグループ環境方針は取り組むべき環境課題、コミットメント、そして実現するための仕組み、取り組みの3要素を示すものとなっています。私たちはTOPPANグループ環境方針に基づき、環境課題の解決を通じて企業価値の向上とともに持続可能な社会の実現に努めてまいります。

TOPPANグループ環境方針

1章 取り組むべき環境課題

TOPPANグループはLCAを活用して、事業活動が及ぼす環境影響から環境課題を特定しています。

鉱物資源・化石資源・森林資源・水資源・気候変動・大気汚染・光化学オキシダント・土地利用・廃棄物といった9つの環境影響と、脱炭素社会への貢献など4つの環境課題の対応関係を紐付けて示している。

環境課題

①
脱炭素社会への貢献:気候変動対策とともに森林資源の保全、化石資源消費の削減に取り組みます。
②
生物多様性の保全:森林資源及び水資源の保全及び汚染の防止に取り組みます。
③
資源循環型社会への貢献:化石資源、森林資源、鉱物資源の循環利用に取り組みます。
④
水の最適利用:水資源消費の最適化、森林資源保全による水の涵養、汚染の防止に取り組みます。

2章 コミットメント

1項 適用範囲
自社の事業活動のみでなくバリューチェーン全体に対して、取り組みと協働を進めます。具体的には生産活動/事業施設、製品とサービス、流通と物流、廃棄物管理、サプライヤー、サービスプロバイダー、及び請負業者、その他の主要な取引先(例:管理外の事業、ジョイントベンチャー(合弁事業)のパートナー、ライセンシー(被許諾者)、外注先パートナー、等)、デューデリジェンス、合併、買収を含みます。
2項 法の遵守
私たちは事業活動の推進において、環境保全に関する法規及びその他の要求事項を遵守します。
3項 環境保全・汚染防止
私たちは事業活動の推進において、大気、水域、土壌への汚染防止及び、水消費の抑制や従業員、地域住民の方などが衛生的な水の提供を受けられるように環境保全に努めていきます。
4項 気候変動対策
私たちは事業活動に推進において、温室効果ガス排出の削減とともに、提供する製品、サービスを通じて温室効果ガス排出の削減を通じて、ネット・ゼロの達成に努めていきます。
5項 自然資本保全・生物多様性保全
私たちは事業活動の推進において、生物多様性へのネット・ポジティブ・インパクト及び自然資本の保全とともに調達における地域の住民の人権にも配慮することに努めていきます。
6項 森林破壊防止
私たちは用紙調達における森林資源について、2025年までに森林破壊ゼロの達成に努めていきます。
7項 プロダクト・スチュワードシップ
私たちは、製品のライフサイクル全体にわたり環境リスクを最小化し、持続可能な消費の促進に努めていきます。
8項 継続的改善
私たちはコミットメントの実現のために、環境マネジメント体制、環境ビジョン及び目標、社内外ステークホルダーとの関わりにおいて継続的改善に努めていきます。

3章 実現のための仕組み、取り組み

1項 環境マネジメント体制
環境マネジメントシステムはISO14001に基づき仕組みを構築しています。ISO14001による環境マネジメントの仕組みは、計画、支援及び運用、評価、改善というPDCAサイクルを回すことで改善を進めるものです。あわせて環境保全活動の統括組織であるエコロジーセンターで環境のパフォーマンスデータ、順法状況などを把握、確認、監査の実施により継続的改善を担保しています。
2項 ガバナンス
TOPPANグループの環境保全活動に関する責任を負う最高機関は、TOPPANホールディングス株式会社の取締役会です。取締役会が選任した担当役員のもと、環境保全活動の統括組織であるエコロジーセンターにより監督、評価、検証結果の取締役会への報告が行われ、活動を推進しています。取締役会はTOPPANグループ環境方針、TOPPANグループ環境ビジョン、TOPPANグループ中長期目標の決議と進捗の監督、指導を実施することにより、気候変動対策や自然資本保全などの経営上重要な環境課題の取り組みを推進しています。
3項 環境ビジョン・目標
環境課題の解決のため、長期の環境ビジョン及びそのマイルストーンとなる中期環境目標を策定し、その達成に向けた取り組みを推進していきます。
4項 社内外のステークホルダーへの意識啓発
TOPPANグループの環境に対する取り組みについては、地球環境宣言、環境方針、パフォーマンスデータや取り組みの状況などの開示及びそれらを元にした社内外のステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを通じて環境課題の解決につなげていきます。
5項 従業員への教育
環境課題の解決のため、TOPPANグループの従業員に対しては必要な環境に関する知識の習得と実践につながる教育の機会を提供していきます。

2024年4月策定
2025年4月改定

TOPPANグループ環境ビジョン2050

TOPPANグループは、将来にわたってあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現に向けた取り組みをさらに加速させるため、2021年に策定し、2050年のあるべき姿を具体化した地球環境課題への長期的な取り組み方針「TOPPANグループ環境ビジョン2050」を拡充し、「Scope3での温室効果ガス排出実質ゼロ」を掲げるとともに、「生物多様性の保全」を追加し、環境課題への取り組みをサプライチェーン全体や地域社会との協働で進めていくことを宣言しています。

TOPPANグループ環境ビジョン2050

TOPPANグループは、国際社会の一員として、未来を見据えた地球環境の保全に配慮した企業活動を通じ、「脱炭素社会」「生物多様性の保全」「資源循環型社会」および「水の最適利用」に貢献し、「ふれあい豊かでサステナブルな暮らし」の実現を目指していきます。

①
脱炭素社会への貢献
Scope1+2 および3における温室効果ガス排出の実質ゼロを目指します。
②
生物多様性の保全
豊かな自然の保全と社会経済活動が両立する自然共生社会を目指します。
③
資源循環型社会への貢献
廃棄物のゼロエミッションを目指します。
④
水の最適利用
最適な水利用の実現と水質汚染防止による水質改善に貢献します。

TOPPANグループ2050年長期環境目標

TOPPANグループ環境ビジョン2050達成のため、目標基準年2017年度、目標達成期限2050年として、以下の目標を設定しています。

①
脱炭素社会への貢献
温室効果ガス排出量 Scope1+2 :ネットゼロ(2017年度比90%削減※ 1.5℃水準)
温室効果ガス排出量 Scope3 :ネットゼロ(2017年度比90%削減※ 1.5℃水準 )
※
残余排出は国際的に認められる方法でオフセット

TOPPANグループ2030年度中長期環境目標

①
脱炭素社会への貢献
温室効果ガス排出 Scope1+2:2017年度比54.6% 削減(1.5℃水準 再エネ比率25%)
温室効果ガス排出 Scope3:2017年度比54.6% 削減(1.5℃水準)
②
生物多様性の保全
用紙原料の調達における合法性確認を2025年度に100%
製造拠点面積10%に相当する社内外自然共生地域の保全への貢献
③
資源循環型社会への貢献
廃棄物最終埋立量: 2017 年度比60%削減
廃プラスチックのマテリアルリサイクル率:2017年度比9%pt増
④
水の最適利用
水リスクの高い(水ストレス40%超)拠点(7拠点)の取水量削減目標達成拠点数50%以上(4拠点)
規制値超過による行政措置0件

SBT認定を受けた温室効果ガス削減目標

TOPPANホールディングスは、TOPPANグループのバリューチェーン全体での温室効果ガス排出削減目標について、国際的なイニシアチブ「SBTi(Science Based Targets initiative)」から「ネットゼロ目標」としての認定を取得しています。
1.5℃排出経路に沿った削減取り組みでも、なお削減しきれない排出量は、革新的な技術開発・導入や投資を行うことで、森林由来吸収や炭素除去技術等を活用し、実質ゼロを目指します。

ネットゼロ目標 2050年目標
 Scope1+2 および 3 における温室効果ガス排出の実質ゼロ
短期目標 2030年目標
 温室効果ガス排出Scope1+2:2017年度比54.6%削減
 温室効果ガス排出Scope 3:2017年度比54.6%削減
長期目標 2050年目標
 温室効果ガス排出Scope1+2:2017年度比90%削減
 温室効果ガス排出Scope 3:2017年度比90%削減

2050年カーボンニュートラルに向けた移行計画

Scope1+2

2030年までは省エネ施策の推進、および低炭素電力や再生可能エネルギーの調達を中心に取り組みます。
2030年以降は加えて燃料の転換やカーボンフリー燃料の利用を進めます。
2050年は2017年度温室効果ガス排出量の10%程度が残ると予想され、CO₂貯蔵技術やCO₂の再利用等で吸収し、実質ゼロを目指します。

※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度Scope1+2(264千t-CO₂e)については含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

Scope3

2030年まではDXの推進により紙のデジタルデータへの変換を進めるとともに低炭素材料を積極的に採用していきます。
2030年以降は加えてグループ内物流会社のEV化、低炭素物流会社の採用を進めます。
2050年は2017年度温室効果ガス排出量の10%程度が残ると予想され、CO₂回収事業への投資や緑地拡大による吸収を図り、実質ゼロを目指します。

※
温室効果ガスの定量化は、活動量データの測定、および排出係数の決定に関する不確実性ならびに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度Scope3(1,025千t-CO₂e)については含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

単年度環境目標

2030年度を目標年としたTOPPANグループ中長期環境目標の各項目について、毎年実績を集計し、取締役会に報告するとともに、単年度目標の策定、承認を経て年次活動に展開しています。これらは全社目標から事業所目標に展開することで、事業所の環境保全活動の中の重要な管理指標として推進管理が行われています。2025年度単年度環境目標の実績は、以下のリンク先をご参照ください。

2026年度単年度環境目標

管理目標 管理項目 2026年度環境目標
①脱炭素社会への貢献 CO₂排出量の削減 Scope1+2排出量 850千t
再エネ比率 10.0%
Scope3排出量 5,650千t
②生物多様性の保全 森林違法伐採防止 用紙原料調達における合法性確認 100%
自然共生社会への貢献 社内外の自然共生地域の保全への貢献
保全貢献面積の対象拡大および再定義による中長期環境目標の見直し
③資源循環型社会への貢献 廃棄物最終埋立量の削減 廃棄物最終埋立量 4,800t
資源循環への貢献 廃プラスチックのマテリアルリサイクル率 54.0%
④水の最適利用 水消費に関するTOPPANグループ中長期目標の設定(他の環境負荷を考慮)
水質汚染防止 規制値超過による行政措置件数 0件

データ

TOPPANグループ 2030年度中長期環境目標(実績)

TOPPANグループ全体を対象として、2017年度を基準年に2030年度目標を設定し、活動を進めています。

Scope1+2 温室効果ガス排出量

TOPPANグループのScope1+2排出量は2025年度、TOPPANグループ2030年度中長期環境目標に沿った目標(SBT1.5℃水準)を達成しました。

2017年度および2023から2025年度のScope1および2排出量の実績と目標の推移。単位は千t-CO2e。実績は基準年とする2017年度の1,552から減少傾向にあり、第三者保証対象である2025年度は目標値の1,031を大きく下回る893となり、目標を達成した。
※
Scope1および2について、電気使用に伴う温室効果ガス排出量は、国内分は「特定排出者の事業活動に伴う温室効果ガスの排出量の算定に関する省令」に基づいて基礎排出係数で算定、海外分は①各事業所で電気を購入している電気事業者固有の係数、②政府・自治体公表の係数、③IEA公表の最新係数の順で得られた係数に基づき算定しています
電気以外の燃料に伴う温室効果ガス排出量は「特定排出者の事業活動に伴う温室効果ガスの排出量の算定に関する省令」に基づいて算定しています
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度Scope1+2(264千t-CO₂e)については含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

Scope3 温室効果ガス排出量

TOPPANグループの2025年度Scope3排出量はTOPPANグループ2030年度中長期環境目標に沿った目標(SBT1.5℃水準)に対し、構造改革による活動量の構成変化と、サプライヤー協働による一次データ採用拡大で削減を進めましたが、排出係数データベースの更新で増加があり、結果として340千t-CO₂eの減少で未達成でした。

2017年度および2023から2025年度のScope3排出量の実績と目標の推移。単位は千t-CO2e。実績は基準年とする2017年度の6,904から減少傾向にあるが、第三者保証対象である2025年度は目標値4,584に対し、5,792となり、目標を上回り未達成であることが示されている。
※
Scope3の算定方法についてはこちらに記載しています
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度Scope3(1,025千t-CO₂e)については含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

再エネ由来電力量および再エネ比率

2030年度目標設定に伴い、2021年度より単年度目標を設定し、活動を進めています。再エネ調達を推進し、2024年度から約2倍となる119.81GWhを調達しましたが再エネ調達計画の変動等の影響により、2025年度は単年度目標に対し、未達成でした。

2023年度から2025年度の実績と目標の推移。電力量と比率はともに増加傾向にある。第三者保証対象である2025年度は、電力量が119.81GWhへ増加した一方、比率の実績は8.27%にとどまり、目標の10.00%に対して未達成であることが数値で示されている。
※
再エネ由来(再生可能エネルギー由来)電力量は、TOPPANグループの拠点に設置されている再生可能エネルギー発電施設(太陽光・水力発電)における総発電量とオフサイトPPA事業者および小売電気事業者から調達している再生可能エネルギー電力量の合計値です
※
再エネ比率(再生可能エネルギー由来電力比率)とは総電力使用量に対する再生可能エネルギー由来の電力量の割合を示します
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

生物多様性の保全

評価指標 2023年度実績 2024年度実績 2025年度実績※4 2030年度目標
用紙原料の調達における合法性100% 100%※1 79.7%(重量割合)※2
50%(社数割合)※2
100%※2 2025年度 100%※2
社内外自然共生地域の保全への貢献※3 4% 4% 5.7% 10%
※1
TOPPAN株式会社
※2
TOPPANグループ全体
※3
TOPPAN株式会社および製造設備を保有する子会社の拠点面積を基準に設定
※4
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です

紙の原料となる木材の合法性調査実績

2022年度 2023年度 2024年度※1、2 2025年度※3、4
調査した会社数 10 24 142 136
購入金額比率 97.4% 100% 100% 100%
合法性を確認した割合
(購入重量換算)
100% 100% 79.7%※2 100%
※1
2024年度よりTOPPANグループ全体を対象に調査実施
※2
合法性を確認した割合は社数換算では50%(71社)
※3
合法性を確認した割合は社数換算では100%(136社)
※4
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です

廃棄物最終埋立量

2030年度目標設定に伴い、2021年度より単年度目標を設定し、活動を進めています。2025年度は目標に対し、未達成でした。

2017年度、および2023年度から2025年度の実績と目標の推移。2024年度までは減少傾向にあったが、第三者保証対象である2025年度は実績が5,282トンへ増加し、目標値の4,300トンを上回ったことで未達成であることが数値で示されている。
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度廃棄物最終埋立量(17,526t)については含みません。2026年度実績値から合算予定です
※
第三者保証対象指標には を付しています

廃プラスチックのマテリアルリサイクル率

2030年度目標設定に伴い、2021年度より単年度目標を設定し、活動を進めています。2025年度は目標に対し、未達成でした。

2017年度、および2023年度から2025年度の実績と目標の推移。実績は増減を繰り返し、2025年度は53.0%で目標の56.8%を下回り未達成であることが示されている。
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です

水の最適利用

評価指標 2023年度実績 2024年度実績 2025年度実績※4 2030年度目標
水リスクの高い拠点※1の取水量削減目標達成拠点数 0%(0件)※2 71%(5件) 67%(2件)※3 50%以上(4件)
規制値超過による行政措置 0件 1件 0件 0件
※1
水ストレス40% 超の拠点
※2
リスク評価方法見直し中
※3
水目標設定時の対象拠点が持分法適用会社となり、対象が減少
※4
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です

環境影響評価

TOPPANグループでは、環境目標への取り組みが全体としてどの程度環境影響を低減しているかを把握するために、ライフサイクルアセスメント(LCA)のひとつであるLIME手法を用いて、事業活動によるINPUTおよびOUTPUTの環境負荷を環境影響というひとつの指標に統合しています。この評価を実施することで、環境影響が基準年度からどのように変化しているかを定量的に確認しています。
2024年度実績より、算定システム境界を広げ(原材料調達から製品輸送まで)、最新係数へ更新しました。(2次DB:IDEAv3.4.1、統合化係数:LIME3 2023年改訂版)

LIME手法による環境影響評価

LIME手法を用い、基準年(2017年度)の環境影響を100として、定量的に評価しています。
LIME3の2023年改訂版での評価において、2025年度は基準年度比で環境影響11.6%低減、環境効率指数1.4倍改善となりました。

全社LIME3(2023年改訂版) 評価

環境影響・環境効率指数の推移

基準年である2017年度および2023年度から2025年度の推移。2025年度に向けて環境影響が減少傾向にある一方、環境効率指数は向上している。2025年度の環境影響は88.4%、環境効率指数は1.41。
※
2017年度を100とする。非生産事業所を除いて算定
環境効率指数:2017年度環境効率を1とする
※
環境効率=売上高/環境影響
環境影響については、原材料由来の気候変動と化石資源の影響が大きく、高効率生産やマテリアルリサイクルの推進、リサイクル材利用製品開発による資源消費の削減、省エネ活動等によるエネルギー消費の削減などによる環境負荷低減を図っています
※
TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.の2025年度実績は含みません。2026年度実績値から合算予定です

事業分野別環境影響の内訳

情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの3事業分野別の環境影響項目の構成比グラフ。情報コミュニケーション系とエレクトロニクス系は気候変動が約半数を占め化石資源が続く一方、生活・産業系は化石資源が約半数を占め次いで気候変動となっている。
※
TOPPANグループは事業分野別に取り扱う材料・品種が異なり、環境影響が一律 ではないため、重点とすべき環境影響を事業分野別に評価しています